【人事】OKI(2020年4月1日)
(2020年4月1日)
専務執行役員(常務執行役員)取締役ソリューションシステム事業本部長、 坪井正志 >
常務執行役員コーポレート本部長(上席執行役員経営管理本部長兼法務・知的財産部長)取締役、 布施雅嗣 >
常務執行役員コンポーネント&プラットフォーム事業本部副本部長(上席執行役員メカトロシステム事業本部副本部長兼自動機事業部長) 斎藤政利 >
常務執行役員コンポーネント&プラットフォーム事業本部ビジネスコラボレーション推進本部長(執行役員統合営業本部第二営業本部長) 宮川由香 >
上席執行役員(執行役員)ソリューションシステム事業本部副本部長、 片桐勇一郎 >
上席執行役員コンポーネント&プラットフォーム事業本部自動機事業部長(執行役員メカトロシステム事業本部企画管理兼海外メカトロシステム事業部長) 池田敬造 >
コンポーネント&プラットフォーム事業本部長兼開発本部長(EMS事業本部長)専務執行役員、 来住晶介 >
コーポレート本部副本部長兼法務・知的財産兼品質責任者(メカトロシステム事業本部副本部長)執行役員、 冨沢博志 >
統合営業本部第二営業本部長(経営企画本部経営企画部長)執行役員、 円尾肇 >
コンポーネント&プラットフォーム事業本部EMS事業部長(EMS事業本部副本部長兼企画管理部長)執行役員、 野末正仁 >
ソリューションシステム事業本部副本部長・ソリューションシステム事業本部金融・法人ソリューション事業部長(情報通信事業本部副本部長兼情報通信事業本部金融・法人ソリューション事業部長)執行役員、 田中信一 >
執行役員コーポレート本部経営企画(経営企画本部経営企画部グローバルグループ統括室長) 大田原就太郎 >
執行役員、 森孝広 >
イノベーション推進センター長(経営基盤本部イノベーション推進) 藤原雄彦 >
イノベーション推進センター企画室長(経営基盤本部研究開発センターイノベーション推進室長) 前野蔵人 >
コーポレート本部調達センター長(情報通信事業本部情報通信沼津工場製造技術兼情報通信本庄工場工場統合企画室長兼情報通信沼津工場工場統合企画室長) 鈴木正也 >
コーポレート本部デリバリーマネジメントセンター長、 若旅健司 >
統合営業本部マーケティング&サポート本部長(IoTビジネス開発室長) 鈴木茂三郎 >
統合営業本部首都圏営業本部長(第三営業本部首都圏支社長) 鈴木宣也 >
統合営業本部東日本営業本部長(パートナー営業本部長) 橋本達也 >
統合営業本部西日本営業本部長(第三営業本部長) 樋爪克司 >
ソリューションシステム事業本部IoT事業推進センター長(IoTアプリケーション推進部長) 浜口雅春 >
コンポーネント&プラットフォーム事業本部企画管理部長、 本杉正哉 >
コンポーネント&プラットフォーム事業本部開発本部副本部長(メカトロシステム事業本部メカトロ開発センター長兼ファームウェア開発第一兼ソフトウェア開発部長) 佐藤義則 >
コンポーネント&プラットフォーム事業本部開発本部副本部長(OKIテクノパワーシステムズ社長) 佐藤浩 >
コンポーネント&プラットフォーム事業本部EMS事業部事業管理、 天本直弘 >
EMS本庄工場長(OKIジェイアイピー社長) 町田政広 >
自動機事業部副事業部長兼事業管理部長(メカトロシステム事業本部ソリューション推進部長) 中津正太郎 >
ビジネスサポートセンター長(同本部ビジネスサポートセンター長) 新井雅裕 >
富岡工場長(同本部メカトロシステム工場長兼生産統括部長) 富沢将一 >
顧問(常務執行役員メカトロシステム事業本部長) 田村賢一 >
機構改革
〔コンポーネント&プラットフォーム事業本部〕
(1)コンポーネント&プラットフォーム事業本部を新設
(2)企画管理部、ビジネスコラボレーション推進本部、開発本部、EMS事業部、自動機事業部を設置
(3)EMS事業部に事業管理部、EMS本庄工場を設置
(4)自動機事業部に事業管理部、ビジネスサポートセンター、富岡工場を設置
〔ソリューションシステム事業本部〕
(1)情報通信事業本部をソリューションシステム事業本部に改称
(2)IoTアプリケーション推進部をIoT事業推進センターに改組
(3)基盤技術センターをシステムセンターに統合
〔統合営業本部〕
(1)第三営業本部を首都圏営業本部、東日本営業本部、西日本営業本部に分割
(2)東日本営業本部に北海道支社、東北支社、中部支社を設置
(3)西日本営業本部に関西支社、中国支社、四国支社、九州支社を設置
(4)マーケティング&サポート本部を新設
(1)経営企画本部、経営管理本部、経営基盤本部を統合し、コーポレート本部を新設
(2)イノベーション推進部、研究開発センターを統合し、イノベーション推進センターとする
(3)同センターに企画室を設置
(4)コーポレート本部デリバリーマネジメントセンターを新設
(5)政策調査部を経営企画部に統合
出典:
https://www.oki.com/jp/press/2020/02/z19084.pdf
03-3501-3111