(2026年4月1日)

会長（社長兼社長執行役員広域渋谷圏戦略推進室・環境エネルギー戦略推進室管掌兼内部監査部担当） 星野浩明 　>

社長兼社長執行役員広域渋谷圏・エクスペリエンス戦略推進室・海外事業管掌兼内部監査部担当（取締役兼専務執行役員住宅事業ユニット長） 田中辰明 　>

専務執行役員広域渋谷圏・エクスペリエンス戦略推進室・赤坂事業推進部担当（常務執行役員）取締役都市事業ユニット長、 宇杉真一郎 　>

環境エネルギー事業本部管掌兼環境エネルギー事業本部長（インフラ・インダストリー事業ユニット長兼環境エネルギー事業本部長兼環境エネルギー戦略推進室担当）常務執行役員、 西田恵介 　>

住宅事業ユニット長（一般管理・共創統括本部管掌兼東急ホームズアフターサービス部担当）執行役員、 池田秀竜 　>

取締役（会長） 西川弘典 　>

取締役兼執行役員一般管理管掌兼東急ホームズアフターサービス部担当、 橋本茂 　>

取締役産業共創事業ユニット長（住宅事業ユニット首都圏住宅事業本部長兼住宅事業ユニット建設企画部・CX推進部・札幌支店担当）執行役員、 山県晴夫 　>

退任（取締役） 池内敬 　>

退任（取締役） 金指潔 　>

住宅事業ユニット建設企画部担当（再開発事業本部再開発事業第三部統括部長）上席執行役員住宅事業ユニット再開発事業本部長、 鮫島泰洋 　>

CX・イノベーション推進部・DX推進部担当（財務部担当）執行役員、 山根英嗣 　>

海外企画室担当兼アジア事業本部アジア事業室統括部長、執行役員アジア事業本部長、 青木貴弘 　>

ウェルネス事業ユニットリゾート事業本部長（CX・イノベーション推進部・DX推進部担当）執行役員、 泰道周作 　>

執行役員財務部担当兼コーポレートコミュニケーション部副担当兼財務部統括部長、 坂元貴 　>

執行役員ウェルネス事業ユニットホテル事業本部長兼ステイ事業部統括部長、 小沢広倫 　>

執行役員都市事業ユニット開発企画本部長（広域渋谷圏戦略推進室統括部長兼都市事業ユニット渋谷事業本部タウンマネジメント部統括部長） 入谷宏一 　>

執行役員住宅事業ユニット首都圏住宅事業本部長兼住宅事業ユニットCX推進部・札幌支店担当兼開発第二部統括部長（事業戦略部統括部長） 山下太郎 　>

広域渋谷圏・エクスペリエンス戦略推進室統括部長、都市事業ユニット事業戦略部統括部長、 長谷川智一 　>

DX推進部統括部長（財務部統括部長） 福原大輔 　>

コーポレートコミュニケーション部統括部長、 真明大介 　>

総務部統括部長、 渡辺朋彦 　>

赤坂事業推進部統括部長（住宅事業ユニット関西住宅事業本部開発部統括部長） 小嶋和樹 　>

環境エネルギー事業本部事業統括部統括部長（インフラ・インダストリー事業ユニット事業戦略部統括部長） 飯星明 　>

産業共創事業ユニット事業戦略部統括部長（インフラ・インダストリー事業ユニットインダストリー事業本部営業統括部長） 多和田明規 　>

産業共創事業ユニット共創統括本部東日本共創部統括部長（共創統括本部プロジェクト共創部統括部長） 日野幸弘 　>

産業共創事業ユニット共創統括本部西日本共創部統括部長（住宅事業ユニット関西住宅事業本部計画部統括部長） 武田敬 　>

産業共創事業ユニット共創統括本部北海道共創部統括部長、産業共創事業ユニット住宅事業ユニット札幌支店長、 林靖人 　>

インダストリー事業本部事業開発部統括部長（インフラ・インダストリー事業ユニットインダストリー事業本部開発企画部統括部長） 小林雅裕 　>

インダストリー事業本部企画営業部統括部長、 石井拓也 　>

都市事業ユニット都市事業本部ビルマネジメント第一部統括部長（ビル営業部統括部長） 竹内秀太 　>

都市事業ユニット都市事業本部ビルマネジメント第二部統括部長、 東川健太 　>

渋谷事業本部タウンマネジメント部統括部長、 神川裕貴 　>

開発企画本部投資企画部統括部長、 上野直人 　>

住宅事業ユニット事業戦略部統括部長、 富永祐史 　>

住宅事業ユニットお客さま部統括部長（都市事業ユニット都市事業本部ビル運営事業部統括部長） 八杉敏史 　>

住宅事業ユニット再開発事業本部再開発事業第三部統括部長、 来住野浩亮 　>

住宅事業ユニット関西住宅事業本部開発部統括部長（都市事業ユニット開発企画本部投資企画部統括部長） 高橋俊一 　>

住宅事業ユニット関西住宅事業本部計画部統括部長、 小川雷二 　>

ウェルネス事業ユニットヘルスケア事業部統括部長（住宅事業ユニット首都圏住宅事業本部開発第二部統括部長） 岩崎仁 　>

機構改革

(1)広域渋谷圏戦略推進室を広域渋谷圏・エクスペリエンス戦略推進室に改組
(2)環境エネルギー戦略推進室を廃止
(3)赤坂事業推進部を新設
(4)インフラ・インダストリー事業ユニットから環境エネルギー事業本部を独立し、事業統括部を設置
(5)インフラ・インダストリー事業ユニットを廃止

〔産業共創事業ユニット〕
(1)産業共創事業ユニットを新設
(2)共創統括本部、インダストリー事業本部を設置
(3)事業戦略部を新設
(4)共創統括本部にプロジェクト共創部を改称した東日本共創部、西日本共創部、北海道共創部、企画政策部を設置
(5)インダストリー事業本部に開発企画部、事業開発部を再編した営業統括部、企画営業部を設置

〔都市事業ユニット〕
(1)都市事業本部の環境アセット推進部を移管し、環境計画部とする
(2)同本部のビル営業部、ビル運営事業部をビルマネジメント第一部、ビルマネジメント第二部に再編

〔ウェルネス事業ユニット〕
(1)ヘルスケア事業本部をヘルスケア事業部に改組
(2)ホテル事業本部を新設し、ステイ事業部を設置
(3)リゾート事業本部を新設し、ハーヴェスト事業部、リゾート事業部を設置

出典： https://www.tokyu-land.co.jp/news/2026/001665.html

TEL 03-5458-0648