【人事】JCOM(2026年4月1日)
(2026年4月1日)
取締役、 門脇誠 >
取締役、 長沢修一 >
サステナビリティ経営推進室長、常務執行役員経営企画部門長、 大橋一博 >
執行役員キャリアデザインサポート部長、人事本部長、 金子雅一 >
内部監査部長、 前田浩慶 >
経営企画本部副本部長、経営企画部長、 岡田光章 >
広報部長、 和地由季 >
データソリューション推進部長、 迫田芳隆 >
総合経理部長(主計兼CATV経理部長)経営管理本部長、 舛井貞夫 >
CATV経理部長(総合経理部長) 山田友則 >
人事本部副本部長兼人事部長、 渡辺岳 >
管理本部副本部長兼総務企画部長(サステナビリティ経営推進室長兼広報部長) 鈴木敦子 >
リスクマネジメント部長、 河本泰 >
調達1部長、 北郷豊 >
IT企画推進本部長兼IT企画部長(IT企画推進本部副本部長兼コーポレートシステム部長) 水野善孝 >
ケーブルPF事業システム部長、 高梨優洋 >
デジタル開発部長(IT企画部長) 高橋暁史 >
商品企画本部副本部長、 細井辰弥 >
編成・UX推進部長、 前田亘 >
新規事業開発部長、 孫田茂峰 >
ケーブル・プラットフォーム企画統括部長、 奈良岡諒祐 >
カスタマーリレーション本部副本部長(統括カスタマーセンター長) 駒崎涼太郎 >
カスタマーリレーション企画部長、 有川久代 >
統括カスタマーセンター長、 徳田寛之 >
東京東技術センター長(湘南・神奈川技術センター長) 仲山雄一郎 >
千葉技術センター長、 皆川悟 >
湘南・神奈川技術センター長、 片山博寛 >
関西南技術センター長(九州技術センター長) 谷口浩樹 >
関西北技術センター長、 坂下克彦 >
九州技術センター長、 高橋正児 >
ディスパッチセンター長(千葉技術センター長) 宇津木豊光 >
ソリューション事業統括本部副本部長(商品企画本部副本部長) 石丸政博 >
ソリューション事業統括本部副本部長(CATV中日本支社長) 井上淳 >
ソリューション技術、 柴田力 >
CATV中日本支社長、 田村司郎 >
CATV西日本支社長、 伊藤和大 >
地域共創推進室長兼JセンターOMマーケティング地域共創推進室長(お客さま営業本部副本部長) 野橋和弘 >
公共ビジネス本部副本部長、 斎藤匠 >
公共ソリューション東日本営業部長、 川上芳徳 >
公共ソリューション西日本営業部長、 上妻栄太 >
地域ソリューション戦略部長、 塚本成保 >
エンタテインメント事業推進部長(Jプロ管理部長) 竹田篤仁 >
メディアソリューション営業部長、 柳原信明 >
Jプロ事業戦略部長、 大橋洋一 >
Jプロ管理部長、 森野陽樹 >
端末技術部長(ジェイ・スポーツ取締役技術本部長) 小堺昭男 >
R&D・センター長、 吉兼昇 >
放送技術部長、 渡辺恭央 >
基幹ネットワーク部長(端末技術部長) 飯田学 >
運用システム開発部長、 阿野文則 >
情報セキュリティ本部副本部長、 渡辺慎太郎 >
機構改革
〔コーポレート部門〕
(1)予算管理部を経営管理部に改称
(2)西日本CATV経理部をCATV経理部に統合
(1)人事本部キャリアデザインサポート部を新設
(2)管理本部の文書総務部を総務企画部に改称
〔情報システム部門〕
(1)IT企画推進本部のシステム運用部をシステムマネジメントサービス部に改称
(2)次期システム開発本部デジタル開発部を新設
〔ビジネスイノベーション部門〕
(1)編成・UX推進部を新設
(2)コンテンツ編成調達部をコンテンツ企画・調達部に改称
(1)〈ビジネスデザイン本部〉
(2)ビジネス開発部から新規事業開発部を分離
(3)ビジネス開発部をライフサービス推進部に改称
〔ケーブル・プラットフォーム事業部門〕
(1)カスタマーリレーション本部カスタマーリレーション企画部を新設
(2)技術サポート本部ディスパッチセンターを新設
〔ソリューション事業部門〕
(1)〈ソリューション事業統括本部〉
(2)ソリューション事業統括部、ソリューション事業企画部を統合し、事業統括部とする
(3)地域ソリューション推進部を地域ビジネスデザイン部に改称
(1)公共ビジネス本部の公共ソリューション営業部を廃止し、公共ソリューション東日本営業部、公共ソリューション西日本営業部を新設
(2)地域ソリューション営業本部地域ソリューション戦略部を新設
メディア・エンタテインメント事業部門エンタテインメント事業本部エンタテインメント事業推進部を新設
〔技術部門〕
(1)アクセスネットワーク企画部をネットワーク企画部に改称
(2)R&Dセンターを新設
(1)サービス運用本部の運用統括部を運用企画部に改称
(2)エンジニアリング本部の放送運用部を放送技術部に改称
出典:
https://newsreleases.jcom.co.jp/news/20260309_20103.html
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