【人事】日立造船(2023年4月1日)
(2023年4月1日)
取締役相談役(会長) 谷所敬 >
執行役員環境事業本部副事業本部長(設計統括部長) 近藤守 >
執行役員兼日立造船イノバ会長(監査室長) 岩永匡 >
執行役員環境事業本部環境営業統括部長(環境大阪営業部長) 峰村健 >
安全部担当、専務執行役員企画管理本部長、 木村悟 >
環境事業本部副事業本部長(日立造船イノバ会長)常務執行役員、 司城充俊 >
監査室長(海外統括本部地域統括部第3推進部長) 中川天弘 >
企画管理本部財務部長(経営企画部企画グループ) 高橋新 >
品質保証室長(機械・インフラ事業本部品質保証部長) 勝田幸男 >
調達本部調達第3部長(調達第2部機器第2グループ長) 井上知一 >
開発本部技術研究所基盤技術研究センター長(機械・インフラ事業本部鉄構・防災ビジネスユニット橋梁設計部) 松下裕明 >
海外統括本部地域統括部第3推進部長(企画管理本部財務部長) 高橋稔明 >
環境事業本部環境技術部長(設計統括部環境エネルギー設計部エネルギー設計グループ長) 坪井智之 >
環境事業本部環境営業統括部環境大阪営業部長(環境営業統括部環境大阪営業部) 今井一也 >
環境事業本部環境営業統括部水処理東京営業部長(東北支社長) 妹尾貞男 >
環境事業本部環境営業統括部汚泥脱炭素化営業室長(水処理東京営業部長) 池崎健司 >
環境事業本部エンジニアリングBU工務部長(エンジニアリングビジネスユニット国内プロジェクト部水処理グループ長) 久保公生 >
環境事業本部海外環境BUプロジェクト部長(設計統括部土木建築設計部長) 東出尚夫 >
環境事業本部ソリューションBUソリューション工務部長(ソリューションビジネスユニット環境東日本技術部) 幸淳一 >
環境事業本部ソリューションBU環境西日本技術部長(ソリューションビジネスユニット環境東日本技術部東日本第2グループ長兼設計統括部環境ソリューション設計部プロジェクトグループ) 柏木昭人 >
環境事業本部ソリューションBU水処理西日本技術部長(ソリューションビジネスユニットソリューション工務部水処理工務グループ長) 殿村則武 >
環境事業本部ソリューションBU水処理東日本技術部長(水処理西日本技術部長) 鈴木健一 >
設計統括部長(海外環境BUプロジェクト部長) 鷹野誠 >
設計統括部土木建築設計部長、 岡本寛 >
安全部長(エンジニアリングBU工務部長) 絵堂直哉 >
機械・インフラ事業本部システム機械BU技術部長、 中山茂昭 >
機械・インフラ事業本部電子制御BU電子制御営業部長(制御機器部長) 柚木裕之 >
機械・インフラ事業本部電子制御BU検査・計測システム部長(電子制御営業部長) 山口裕一 >
機械・インフラ事業本部電子制御BU制御機器部長(電子制御ビジネスユニット制御機器部エンジニアリング1グループ長) 坂本圭雄 >
向島工場長(製造兼環境・安全部長) 松岡幸文 >
向島工場製造部長(向島工場製造部工作課長兼計画・外注グループ長) 藤正信 >
向島工場環境・安全部長(機械・インフラ事業本部向島工場) 加藤靖 >
品質保証部長(機械・インフラ事業本部品質保証部電子制御グループ長兼品質保証室・舞鶴地区) 伊藤弘樹 >
開発センター長(開発本部技術研究所基盤技術研究センター長) 中谷光良 >
脱炭素化事業本部脱炭素化システムBUプロジェクト部長(電解・PtGビジネスユニット技術部製造管理グループ長) 大塚雄二 >
脱炭素化事業本部脱炭素化システムBUアフターサービス部長(電解・PtGビジネスユニット技術部アフターサービスグループ長) 植島祥文 >
脱炭素化事業本部脱炭素化システムBU脱硝技術部長、カーボンニュートラル触媒事業推進室長、 日数谷進 >
プロセス機器BU管理部長(有明工場管理部総務・人事グループ長) 長谷川修 >
プロセス機器BU生産技術兼環境・安全部長(有明工場プロジェクト部長) 川原俊 >
プロセス機器BU製造部長(有明工場製造部副部長兼製缶課長) 松岡宏治 >
有明工場長、脱炭素化事業本部プロセス機器BU長、 竹中俊哉 >
東北支社長(中部支社長) 西川佳成 >
中部支社長(環境事業本部環境営業統括部環境大阪営業部) 朝枝政利 >
脱炭素化事業本部原動機BU長兼日立造船マリンエンジンに出向(脱炭素化事業本部舶用機器・脱硝ビジネスユニット) 元田隆光 >
日立造船マリンエンジン社長(執行役員脱炭素化事業本部舶用機器・脱硝BU長) 山口実浩 >
機構改革
(1)環境・安全部を業務管理本部から独立し、安全部に改称
(2)開発本部の戦略企画部を開発企画部に改称
〔環境事業本部〕
(1)環境営業統括部汚泥脱炭素化営業室を新設
(2)安全部を新設
〔機械・インフラ事業本部〕
(1)システム機械ビジネスユニット技術部を新設
(2)鉄構・防災営業統括部を廃止し、鉄構・防災ビジネスユニットに東日本営業部、西日本営業部を設置
(3)堺工場TPM室を廃止
〔脱炭素化事業本部〕
(1)電解・PtGビジネスユニットを脱炭素化システムビジネスユニットに改称
(2)舶用機器・脱硝ビジネスユニットの脱硝技術部、脱硝設計部から改称した脱硝ソリューション部、カーボンニュートラル触媒事業推進室を移管
(3)プロジェクト部をPtG技術部に改称
(4)プロジェクト部を新設
(5)アフターサービス部を新設
(1)舶用機器・脱硝ビジネスユニットを原動機ビジネスユニットに改称
(2)プロセス機器ビジネスユニットに有明工場プロジェクト部を統合した生産技術部、管理部、製造部、品質保証部、環境・安全部を設置
出典:
https://www.hitachizosen.co.jp/newsroom/news/assets/pdf/FY2022-43.pdf
06-6569-0001