【人事】住友林業(2018年4月1日)
(2018年4月1日)
資源環境本部統轄、代表取締役兼執行役員副社長海外住宅・不動産事業本部長、 笹部茂 >
代表取締役兼執行役員副社長コーポレート・コミュニケーション・CSR推進統轄(取締役兼専務執行役員) 佐藤建 >
取締役兼執行役員内部監査統轄(代表取締役兼執行役員副社長秘書・コーポレート・コミュニケーション・CSR推進担当) 早野均 >
秘書・渉外担当(資源環境本部担当)取締役兼専務執行役員、 和田賢 >
専務執行役員(常務執行役員)取締役住宅・建築事業本部長、 光吉敏郎 >
コーポレート・コミュニケーション・CSR推進担当(経営企画部長)常務執行役員、 川田辰己 >
常務執行役員(執行役員)生活サービス本部長、 檜垣隆久 >
住宅・建築事業本部副本部長(住友林業ホームテック取締役兼専務執行役員)執行役員、 沼崎秋生 >
人事部スミリンビジネスカレッジ部長(スミリンビジネスカレッジ校長) 武藤英太 >
住友林業建築技術専門校校長(住宅事業本部副本部長兼品質保証部長) 樋口進 >
新事業戦略開発室長、 新堂康之 >
経営企画部長(新事業戦略開発室長) 永江剛史 >
渉外室長、 村岡照生 >
人事部スミリンビジネスカレッジ校長、 久田剛史 >
木材建材事業本部副本部長兼製造(ASTIndonesia社長) 堀田一隆 >
木材建材事業本部木材建材部長(中部営業部長) 岡田尊志 >
木材建材事業本部イノス営業兼木材建材部木構造推進室長(東京営業兼東関東支店長) 滝秀明 >
東京営業部長(木材建材兼スミリンサッシセンター社長) 田中耕治 >
中部営業(四国支店長) 長野頼親 >
東北支店長、 高橋信也 >
四国支店長、 諏訪部正樹 >
住宅・建築事業本部市場開発部長(住宅事業本部リノベーション営業部長) 中村俊裕 >
住宅・建築事業本部生産統括部長(住友林業ホームエンジニアリング社長) 西原宏樹 >
住宅・建築事業本部資材開発部長(住宅事業本部生産統括部長) 真鍋浩司 >
住宅・建築事業本部品質保証部長、 八木洋一 >
住宅・建築事業本部品質保証部安全環境・検査室長(住宅事業本部安全環境室長) 森祥司 >
東京支社長(木材建材事業本部イノス営業部長) 吉田浩 >
関西支社長(住宅事業本部大阪支店長) 大西宏嗣 >
東海支社長兼分譲住宅(住宅事業本部横浜支店長) 鶴井利三郎 >
東京西支店長(住宅事業本部静岡東支店長) 石川哲造 >
横浜支店長(住宅事業本部福岡支店長) 上正明 >
横浜北支店長、 斎藤治 >
柏支店長、 老川達也 >
埼玉支店長(住宅事業本部福島支店長) 黒坂良一 >
埼玉西支店長(住宅事業本部横浜北支店長) 石原雅人 >
盛岡支店長(住宅事業本部柏支店長) 西山輝 >
山形支店長(住宅事業本部同埼玉西支店長) 熊田則夫 >
福島支店長(住宅事業本部山形支店長) 菅野敏彦 >
大阪支店長(住宅事業本部東京西支店長) 斉藤博高 >
福山支店長(住宅事業本部山口支店長) 戸城功雄 >
山口支店長(住宅事業本部静岡支店長) 原洋二 >
福岡支店長(住宅事業本部西九州支店長) 浅田知昭 >
西九州支店長(住宅事業本部大分支店長) 森健太郎 >
大分支店長、 青山直充 >
名古屋支店長(住宅事業本部名古屋中央) 中江一豊 >
名古屋中央支店長(住宅事業本部富山支店長) 川口寛 >
静岡支店長、 西村敏宏 >
静岡東支店長、 前田和秀 >
北陸支店長(住宅事業本部名古屋支店長) 安藤高之 >
富山支店長(住宅事業本部北陸支店長) 牧康広 >
木材建材事業本部木材建材部部長、営業管理部長・、 小畑直彦 >
住宅・建築事業本部営業推進部部長、人財開発部長・、 丸島敏 >
同市場開発部部長(住宅事業本部フォレストメゾン営業部長) 石野勉 >
河之北開発社長、生活サービス本部生活サービス推進部長・、 西田正次郎 >
スミリンウッドピース社長、 峰元博史 >
みちのくバイオエナジー社長(木材建材事業本部東北) 八田堅嗣 >
住協社長、 皆越徹 >
ASTIndonesia社長、 宮崎宏征 >
住友林業ホームサービス社長(住宅事業本部埼玉支店長) 桜井清史 >
機構改革
(1)コーポレート・コミュニケーション部から渉外室を独立
(2)東北復興支援室を廃止
〔木材建材事業本部〕
(1)木材建材部木構造推進室を新設
(2)海外事業本部の海外製造部を移管し、製造部とする
〔海外住宅・不動産事業本部〕
(1)海外事業本部を海外住宅・不動産事業本部に改称
(2)海外住宅・不動産部を海外推進部に改称
〔住宅・建築事業本部〕
(1)住宅事業本部を住宅・建築事業本部に改称
(2)市場開発部を新設し、フォレストメゾン営業部、リノベーション営業部を廃止
(3)東京支社、関西支社、東海支社を新設
(4)まちづくり営業部をまちづくり推進部に、木化営業部を木化推進部に、資材物流部を資材開発部に改称
(5)品質保証部に安全環境・検査室を設置
(6)生産部を廃止
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