【人事】丸紅(2016年4月1日)
(2016年4月1日)
CSO秘書部担当補佐兼東アジア総代表(電力・プラントグループ・CEO)代表取締役兼副社長執行役員、 山添茂 >
素材グループ・CEO(CSO秘書部担当補佐兼東アジア総代表)代表取締役兼常務執行役員、 寺川彰 >
エネルギー・金属グループ・CEO(素材グループ・CEO)代表取締役兼常務執行役員、 高原一郎 >
専務執行役員米州統括兼北中米支配人兼丸紅米国社長兼CEO(代表取締役兼専務執行役員兼CFO兼IR・格付担当) 松村之彦 >
退任(代表取締役) 川合紳二 >
専務執行役員(常務執行役員)欧阿CIS統括兼欧州支配人兼丸紅欧州社長、 岩下直也 >
電力・プラントグループ・CEO(北中米統括兼丸紅米国社長兼CEO)常務執行役員、 柿木真澄 >
常務執行役員(執行役員)プラント本部長、 河村肇 >
常務執行役員兼CFO兼IR・格付担当(執行役員経営企画) 矢部延弘 >
常務執行役員(執行役員)電力本部長、 宮田裕久 >
常務執行役員(執行役員)食品本部長、 山崎康司 >
常務執行役員(執行役員)ヘレナ事業本部長、 マイケル・マッカーティ >
名古屋支社長(ドーハ支店長)執行役員、 熊木毅 >
執行役員穀物本部長(東洋精糖社長) 水本圭昭 >
執行役員、秘書部長兼広報・、 島崎豊 >
執行役員航空・船舶本部長(エネルギー第一本部副本部長) 冨田稔 >
執行役員、化学品本部長、 堀江順 >
執行役員、保険・金融・不動産本部長、 及川健一郎 >
丸紅イラン社長(プラント本部副本部長) 佐藤誠 >
経営企画、 古谷孝之 >
市場業務(中国副総代表兼丸紅香港華南社長) 北川宏基 >
総務(丸紅フィリピン社長) 鍬村浩一 >
コンプライアンス統括部長、 木田俊昭 >
穀物本部副本部長兼穀物本部業務室長(食品本部副本部長) 熊田秀伸 >
食品本部副本部長(穀物本部副本部長) 米野元恭 >
ライフスタイル本部長(ファッションアパレル第一) 大平裕一 >
ライフスタイル本部副本部長、物資・フットウェア・、 小玉康一郎 >
情報・物流・ヘルスケア本部副本部長(情報・物流本部副本部長兼情報・物流本部業務室長) 佐藤由浩 >
保険・金融・不動産本部副本部長(金融・不動産投資事業部長) 清瀬文昭 >
ヘレナ事業本部副本部長兼ヘレナ事業本部業務室長、 浅井武志 >
紙パルプ本部副本部長、産業用紙・、 寺垣毅 >
エネルギー・金属グループ企画(金属資源本部副本部長兼金属資源本部業務室長) 桑田成一 >
エネルギー第二本部副本部長(原子燃料第一) 北沢康一 >
金属資源本部副本部長、鉄鋼製品事業本部長兼鉄鋼製品事業本部業務室長、 井ノ上雅弘 >
電力本部副本部長(海外電力プロジェクト第三) 藤永崇志 >
エネルギー・環境インフラ本部副本部長(環境インフラプロジェクト) 立川健介 >
プラント本部副本部長(インドネシア代表兼丸紅インドネシア社長) 中川寛 >
自動車・リース事業本部副本部長、自動車第一・、 鈴木敦 >
建機・産機本部副本部長、建設機械・、 板井二郎 >
南米支配人兼丸紅ブラジル社長兼丸紅ウルグアイインターナショナル社長(航空機・船舶本部長) 蔵掛忠明 >
中国副総代表兼丸紅香港社長(エネルギー・環境インフラ本部副本部長) 谷口悦一 >
米州統括補佐、 稲尾圭吾 >
機構改革
(1)コンプライアンス統括部に貿易管理部を統合
(2)生活産業グループの情報・物流本部を情報・物流・ヘルスケア本部に、保険・不動産本部を保険・金融・不動産本部に改称
(3)輸送機グループの航空機・船舶本部を航空・船舶本部に、建設・産業機械本部を建機・産機本部に改称
(4)ライフスタイル本部のファッションアパレル第一部、ファッションアパレル第二部を統合し、ファッションアパレル部とする
(5)情報・物流本部業務室を情報・物流・ヘルスケア本部業務室に改称
(6)保険・不動産本部業務室を保険・金融・不動産本部業務室に改称
(7)化学品本部の機能化学品部、電子材料部を統合し、スペシャリティケミカル事業部とする
(8)エネルギー第一本部の石油貿易部、LPG部を統合し、石油・LPG貿易部とする
(9)エネルギー第二本部の石油・ガス開発部、サハリン開発部を再編し、石油・ガス開発第一部、石油・ガス開発第二部とする
(10)金属資源本部の鉄鉱石部、石炭部を再編し、鉄鋼原料事業部、鉄鉱石・石炭部とする
(11)エネルギー・環境インフラ本部のエネルギー・化学プラント部をエネルギーインフラプロジェクト部に改称
(12)プラント本部の産業プラント部にプラントエンジニアリング部を統合
(13)航空機・船舶本部業務室を航空・船舶本部業務室に改称
(14)建設・産業機械本部業務室を建機・産機本部業務室に改称
(15)建機・産機本部の農業機械部を汎用機器部に改称
(16)アセアン・南西アジア統括室を新設
(17)ハノイ支店、ホーチミン支店を廃止
(18)ハバナ出張所を新設
http://www.marubeni.co.jp/news/2016/release/20160126.pdf
03-3282-2111